児童発達支援管理責任者(常勤)
■仕事の内容
発達障害児童に感覚統合理論に基づきプログラムされた個別運動療育を提供し児童指導員や保育士とともにチームとして発達障害を発達させる支援を行います。
児童発達支援管理責任者の具体的な役割は各児童にあった個別支援計画を作成することです。
児童が支援計画に沿ってどれだけ発達したか評価し、次の支援計画の課題を設定するために個別療育を行うことも大切な役割です。
個別支援計画ならびに感覚統合療育について経験不要。研修制度が充実。
子どもたちの発達を直接実感できる仕事です。
11時 出社
11時~12時 朝礼・掃除
13時~19時 児童のアセスメント
個別支援計画の作成
保護者面談
療育士との療育内容ミーティング
自治体や関係機関への連絡など
夕礼
児童の受入時間は13時~19時
19時 退社(残業禁止)
■応募要件
【年齢】25~50歳
【要件】児童発達支援管理責任者研修を受講済の方
■勤務時間
月のシフトによる勤務
11時~19時(1日7時間12分 週36時間勤務)
企業平均と比べ1日あたり勤務時間は1時間少ない
毎日定時退社(残業禁止)
■待遇
月給31万円~43万円
交通費全額支給 社会保険完備
研修制度充実(顧問による感覚統合講義、個別指導など)
研修には全企業平均一人当たり研修費24841円に対して、ハートフルデイは一人当たり3倍以上負担し、社員の成長を支援しています。
出典:産労総合研究所 2021年度教育研修費用の実態調査
一方、1日の労働時間は全企業平均より1時間少なくして
社員のライフワークバランスや自己成長を応援しています。
■福利厚生
- 各種社会保険(健康保険、年金保険、雇用保険)完備
- 特定処遇改善手当
- 交通費全額支給
- 住宅補助制度:港区居住者には1年目毎月3万円、2年目毎月4万円、3年目以降毎月5万円支給
- インフルエンザワクチン接種費用全額補助
- 法定有給とは別に福利厚生として傷病有給制度有り(年間10日)
- 法定有給とは別に福利厚生として生理有給制度有り(年間5日)
- 男女産休制度有り(法人設立から現在までの育休取得率と職場復帰率は共に100%)
児童指導員/保育士/臨床心理士・臨床発達心理士・公認心理師/OT/PT/ST/看護師(常勤/非常勤)
■応募要件
【年齢】20~35歳
児童指導員・保育士・臨床心理士・臨床発達心理士・公認心理師・作業療法士・理学療法士・言語聴覚士・看護師
■勤務時間
〈常勤〉
月のシフトによる勤務
11時~19時(1日7時間12分 週36時間勤務)
企業平均と比べ1日あたり勤務時間は1時間少ない
毎日定時退社(残業禁止)
〈非常勤〉
月〜日のうち3日以上 13時〜19時
■待遇
〈常勤〉
月給21万5000円~
保育士/臨床心理士・臨床発達心理士・公認心理師/OT/PT/ST/看護師には夏と冬の賞与に上乗せで12万円(年間24万円)加算支給(処遇改善加算給)
〈非常勤〉
時給1,600円~
交通費全額支給 出勤曜日固定制
研修制度充実(顧問による児童との関わり方や感覚統合療育指導など)
研修には全企業平均社員一人当たり研修費の2倍以上負担し、社員の成長を支援しています。
(参考)全企業平均一人当たり研修費24841円に対して、ハートフルデイは一人当たり3倍以上実施しています。
出典:産労総合研究所 2021年度教育研修費用の実態調査
一方、1日の労働時間は全企業平均より1時間少なくして社員のワークライフバランスの充実や成長を応援しています。
また、育児休暇取得制度も充実していて、本年度は2名の社員が育児休暇を取得しました。
■福利厚生
- 各種社会保険(健康保険、年金保険、雇用保険)完備
- 処遇改善手当
- 交通費全額支給
- 住宅補助制度:港区居住者には1年目毎月3万円、2年目毎月4万円、3年目以降毎月5万円支給
- 新卒引越手当:新卒者の港区内への転居には引越手当として20万円支給(入社1年以内)
- 保育士資格取得支援制度:入社後に保育士資格を新たに取得した児童指導員には港区へ保育士資格登録後、毎回の賞与に12万円上乗せ支給
- インフルエンザワクチン接種費用全額補助
- 法定有給とは別に福利厚生として傷病有給制度有り(年間10日)
- 法定有給とは別に福利厚生として生理有給制度有り(年間5日)
- 男女産休制度有り(法人設立から現在までの育休取得率と職場復帰率は共に100%)
■仕事内容
運動と遊びを通じて発達障害児童を発達させるための個別運動療育。
■得られるスキル
発達障害児童に対する療育の専門知識
処遇改善加算
福祉・介護職員処遇改善加算(Ⅰ)、福祉・介護職員等特定処遇改善加算(Ⅱ)を算定しています。
主な取り組みとして、下記等を実施しています。
● 働きながら保育士や公認心理師資格取得を目指す職員への支援や、マネジメント研修の受講支援(資格試験受験時や研修受講時の職員の負担を軽減するための代替職員確保を含む)
● ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の職員の気づきを踏まえた環境整備や療育内容の改善
● 職員の増員による業務負担の軽減